2024年末に間に合わせてきたか。
今のところまだ、期待していたような通常の買い物とふるさと納税の融合は見られない。「すべてのカテゴリー」の検索結果には「Amazon ふるさと納税」の検索結果が含まれていないようだ。商品ページを共通化して、寄付先の自治体も出品者の1つにするくらいのことはやって欲しかった。
意外にも控除上限額算出機能はなく、控除上限額の目安 早見表を提供しているだけ。収入やら家族構成やら重要な情報を入力させる、Amazonが一番やりたかったことなのだろうと思ってたんだが。
もっともポイント還元率は大したことないので、来年10月の改悪前までは他のサイトでポイントを稼いでおしまい。Amazonが本領を発揮するのは還元率が横並びになって、稼いだポイントの消費先としての魅力が重要になってからだろう。
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